(仮称)キヤノン下丸子先端技術研究棟新築工事
(
工場
)
建築物環境計画書 作成時期 | 完了 |
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特定建築物の名称 | (仮称)キヤノン下丸子先端技術研究棟新築工事 |
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特定建築物の所在地 | 東京都大田区下丸子3丁目30番2号 |
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特定建築主 | 氏名 | キヤノン株式会社 代表取締役社長 御手洗冨士夫 |
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住所 |
〒146-0092 東京都大田区下丸子3丁目30番2号 |
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設計者 | 氏名 | ㈱大林組東京本社一級建築士事務所
一級建築士 小林照雄 |
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住所 |
〒108-8502 東京都港区港南2丁目15番2号品川インターシティB棟 |
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施工者 | 氏名 | ㈱大林組東京本社
代表取締役副社長 上原忠 |
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住所 |
〒108-8502 東京都港区港南2丁目15番2号品川インターシティB棟 |
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新築・増築の区別 | 増築工事 | 工事期間(予定) | 工事着手 | 工事完了 |
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平成16年3月1日 | 平成17年6月21日 |
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敷地面積 | 109,423.10 ㎡
| 建築面積 | 6,426.19 ㎡
| 延べ面積 | 42,454.43 ㎡
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用途別床面積 | 住宅 | 0.00 ㎡
| 集会所等 | 0.00 ㎡
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ホテル等 | 0.00 ㎡
| 工場等(駐車場を含む) | 30,010.00 ㎡
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病院等 | 0.00 ㎡
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その他()
| 0 ㎡
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百貨店等 | 0.00 ㎡
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()
| 0.00 ㎡
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事務所等 | 12,892.00 ㎡
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()
| 0.00 ㎡
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学校等 | 0.00 ㎡
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()
| 0.00 ㎡
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飲食店等 | 0.00 ㎡
|
()
| 0.00 ㎡
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建築物の高さ | 最高高さ 地盤面+35.30m | 階数 | 地下2階、地上6階 |
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構造 | S造一部CFT柱、SRC造 |
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・省エネルギーの側面から、環境負荷の低減を図った。(正方形に近い平面形状、Low-Eペアガラスなどの採用により熱負荷の低減) |
・更新・改修・用途の変更に対し、柔軟な対応を可能とした。(メカニカルバルコニー、テクニカルボイド、充分な階高(5000mm)確保など) |
・外構計画においては緑豊かな外部空間とし、自然環境の保全を図った。 |
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建築物の形状・配置 外壁・屋根の断熱窓部の熱負荷の低減
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 | 自然エネルギーの直接利用 |  |
自然エネルギーの変換利用 |  |
 | 設備システムの省エネルギー |  |
最適運用のための計量及びエネルギー管理システム |  |
 | 地域冷暖房等 |  |
 | 再生骨材等利用 |  |
混合セメント等利用 |  |
リサイクル鋼材利用 |  |
 | 断熱材用発泡剤 |  |
空気調和設備用冷媒 |  |
 | 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保 |  |
躯体の劣化対策 |  |
短寿命建築物の建設資材の再使用対策等 |  |
 | 雑用水利用 |  |
雨水浸透 |  |
 | 地上部における樹木の植栽等に係る事項 |  |
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項 |  |
建築物上における樹木の植栽に係る事項 |  |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
建築物の形状及び配置に係る事項 | 正方形に近い平面形状(北面は真北方向より西へ35度偏心)で、東西面にダブルコアを持つ。
B2F~4F実験室及び付帯施設の箇所である。
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外壁及び屋根の断熱に係る事項 | 外壁 | アルミパネル+ロックウール
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屋根 | コンクリート床版t150、アスファルト防水層、ポリスチレンフォーム、押さえコンクリート |
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窓部の断熱に係る事項 | Low-Eペアガラス |
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窓部の日射遮へいに係る事項 | 主な窓全面にブラインド設置
メンテナンスデッキ設置による庇効果 |
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その他の事項 | 概要 | 屋根面に設備機械の消音ルーバー、配管用目隠しルーバーを設置 |
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詳細 | |
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主たる外壁の仕様 | 位置及び方位 | 東西南北全周
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断熱材 | ロックウール |
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厚さ | 40.00 mm
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熱貫流率 | 1.10 W/㎡・年
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屋根の仕様 | 断熱材 | ポリスチレンフォーム |
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厚さ | 25.00 mm
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熱貫流率 | 1.10 W/㎡・年
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窓部の仕様 | 窓面積の外壁面積比 | 37.00 %
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ガラスの種類 | Low-Eペアガラス t10+air6+6 |
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ブラインドの有無 |
有
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開口部の日射遮へい係数 | 0.63 |
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PALの値 | 0.00 MJ/㎡・年
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PALの基準値 | MJ/㎡・年
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2
自然採光を利用したシステムに係る事項 | なし |
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風を利用したシステムに係る事項 | なし |
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パッシブソーラーシステムの利用に係る事項 | なし |
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地中熱の利用に係る事項 | なし |
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その他の事項 | なし |
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再生可能エネルギーの利用に伴う年間一次エネルギー消費量の低減量 | エネルギー種別 | |
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低減量 | 0.00 MJ/年
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2
太陽光発電設備に係る事項 | 利用の有無 |
無
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利用形態 | なし |
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太陽光発電による容量 | 0.00 kW
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設置面積 | 0.00 ㎡
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太陽熱を利用したシステムに係る事項 | 利用の有無 |
無
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利用形態 | なし |
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太陽熱利用による容量 | 0.00 kW
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設置面積 | 0.00 ㎡
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その他の事項 | なし |
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その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等 | |
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年間再生可能エネルギー利用量 | 0.00 MJ/年
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取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

設備の概要 | 電気
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都市ガス
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油
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地域冷暖房
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その他
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機器の選定 | 地冷の他に空冷ヒートポンプを個別に採用 |
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | なし |
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冷熱源の容量(kW) | 357.52 kW
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冷熱源の容量(kW/㎡) | 0.0410 kW/㎡
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温熱源の容量(kW) | 583.14 kW
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温熱源の容量(kW/㎡) | 0.0680 kW/㎡
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熱源機器の構成 | 冷水熱交換器4台、温水熱交換器2台、空冷PAC27台
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コージェネレーションシステム(導入している場合) | 形式 | なし |
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排熱利用の有無 |
無
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利用先 | なし |
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発電容量 | 容量 | 0.00 kW
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台数 | 0.00 台
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発電効率 | 0.00 %
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発電割合(発電容量/契約電力量) | 0.00 %
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排熱利用率 | 0.00 %
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総合効率 | 0.00 %
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蓄熱槽(導入している場合) | 形式 | なし |
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蓄熱槽設置場所 | なし |
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蓄熱容量 | 0.00  |
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蓄熱量 | 0.00 MJ
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ピーク負荷日の夜間移行率 | 0.00 % |
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その他の事項 | 概要 | なし |
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詳細 | |
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設備の概要 | インテリアゾーン | 空調機によるVAV単一ダクト方式 |
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ペリメータゾーン | 空調機によるVAV単一ダクト方式 |
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空気調和負荷の低減に係る事項 | 外気冷房 |
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送風のための動力の低減に係る事項 | 可変風量装置(VAV)による変風量方式 |
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その他の事項 | 空調機の最適起動制御(立ち上がり時の予冷/予熱) |
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年間空調消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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年間空調仮想空調負荷 | 0.00 MJ/年
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空調負荷基準値 | 0.00 |
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | ダクトレス換気システム(事務室等) |
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制御のシステムの構築に係る事項 | 排気ファンのCAV制御 |
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その他の事項 | なし |
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年間換気消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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年間仮想換気消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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換気消費エネルギー基準値 | 0.00 |
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | Hf蛍光灯の採用 |
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制御のシステムの構築に係る事項 | 適正照度制御システム、人感センサーによる点滅 |
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その他の事項 | なし |
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年間照明消費エネルギー量 | 4,835,700.00 MJ/年
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年間仮想照明消費エネルギー量 | 13,502,800.00 MJ/年
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照明消費エネルギー基準値 | 1.00 |
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給湯方式 | 個別 |
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給湯温度 | 90.00 ℃
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | 特になし |
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その他の事項 | 特になし |
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年間給湯消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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年間仮想給湯負荷 | 0.00 MJ/年
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給湯消費エネルギー基準値 | 0.00 |
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設備の概要 | ロープ式 |
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その他の事項 | インバーター制御 |
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年間エレベーター消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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年間仮想エレベーター消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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エレベータ消費エネルギー基準値 | 0.00 |
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設備システム全体のエネルギー利用の低減率(ERR) | 64.19 %
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エネルギーの使用の合理化に関する性能の目標値(ERR) | %
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2
電気、ガス及び冷温熱のエネルギーの量並びに給水量の計量設備の系統別の設置に係る事項 | 概要 | 分電盤主幹毎の電力量計測
各階1~5系統に分け給水量計測 |
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詳細 | |
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BEMSの導入に係る事項 | 概要 | ビルコン(中央監視設備による管理)による使用エネルギー量の記録
計量対象:冷水/温水 熱量、蒸気、水量、電力量
・中央監視設備機能
エネルギー消費量/分析管理(エネルギー消費量の短期的/長期的な傾向推移の把握や要因分析を支援)
稼働実積管理(各機器の一回あたりの運転時間の上限/下限値と実際の運転状況を把握し、異常な運転状況等の発見を支援)
HIMのオープン化関連設定機能(HIMからIcont(インテリジェントコントローラ)へのトレンド設定等) |
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詳細 | 同左 |
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その他の運用上の事項 | 概要 | なし |
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詳細 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
地域冷暖房区域の指定の有無 |
有
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地域冷暖房の熱の受入れの有無 |
有
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その他のエネルギーの効率的利用を行うシステム | |
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地域冷暖房区域の名称 | キヤノン下丸子地域冷暖房計画区域 |
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契約容量 | 蒸気 | 0.00 kW
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温水 | 0.00 kW
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冷水 | 0.00 kW
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1
再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 |
無
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種類 | 再生骨材
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その他
|
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利用部位 | 捨てコンクリート、敷砂利 |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
混合セメント等の利用の有無 |
有
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種別 | 高炉B種
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高炉C種
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フライアッシュB種
|
フライアッシュC種
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その他
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利用部位 | 基礎梁、地下外壁(地中連続壁) |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1
リサイクル鋼材の利用の有無 |
無
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構造材料への利用の程度 | 大半の部位に利用
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特定の部位に利用
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利用部位 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
主として使用する断熱材の種類 | ポリスチレンフォーム |
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発泡剤を利用している断熱材の有無 |
有
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発泡剤の種類 | ハイドロクロロフルオロカーボン
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メチルクロライド、ブタン |
その他
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オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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地球温暖化係数 | 3 |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
採用した空気調和設備の冷媒の種類1 | 種類 | R-410A |
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利用場所 | 電気室、蓄電池室、HUB室 |
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量 | 768.00 kg
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オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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地球温暖化係数 | 1,980 |
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採用した空気調和設備の冷媒の種類2 | 種類 | |
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利用場所 | |
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量 | 0.00 kg
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オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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地球温暖化係数 | 000 |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
維持管理の容易性に係る事項 | 概要 | メカニカルバルコニー、テクニカルボイド(内部及び外壁まわり)の採用により、設備ルート、スペースの確保・設備の集約化・機器更新の容易性確保 |
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ドライエリアにより、地階への搬出入が可能 |
詳細 | |
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更新、改修、用途の変更への対応に係る事項 | 概要 | 充分な階高(5,000mm)に加え、事務室及び実験室(一部)にOAフロアを採用し、更新・改修への配慮を行った |
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階高(基準階部分) | 5.00 m
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天井高(基準階部分) | 2.80 m
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OAフロア高(基準階部分) | 15.00 cm
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設計荷重(基準階部分) | 500.00 N/㎡
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1
水セメント比に係る事項 | 65 %以下
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かぶり厚さに係る事項 | 概要 | 最小かぶり厚さ(mm)
・直接土に接しない部分:屋根スラブ、床スラブ、非耐力壁:屋内20mm、屋外30mm
柱、梁、耐力壁:屋内30mm、屋外40mm
・直接土に接する部分:柱、梁、床スラブ、壁:40mm
基礎:60mm |
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詳細 | |
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躯体の保護に係る事項 | 概要 | コンクリート耐久設計基準強度24N/mm2(標準)以上 |
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詳細 | |
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鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリート造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項 | 概要 | 特になし |
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詳細 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
構造材の再使用及び再生利用に係る事項 | 概要 | 該当なし |
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詳細 | |
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内装材及び外装材の再使用又は再生利用に係る事項 | 概要 | 該当なし |
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詳細 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
雑用水の利用の有無 |
有
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雑用水の利用方式 | 個別循環
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地区循環
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広域循環
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工業用水利用
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雨水利用
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広域循環方式による再生水の供給区域の内外 |
外
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再生水の供給エリア名 | |
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原水種別(個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合) | 洗面所及び給湯室排水
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冷却水
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厨房排水
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プール排水
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雨水
|
その他
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利用先 | 便所洗浄水
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散水用水
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修景用水
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その他
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個別循環方式、地区循環方式、雨水利用方式の場合 | 処理方式 | |
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計画水量 | 42.00 /日
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雨水利用の場合 | 貯留槽(沈砂槽を含む。)容量 | 77.00  |
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集水面積 | 670.00 ㎡
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
敷地の状況 | 地下水位:約GL-3.0m
地質:GL-10m程度まで埋土・上部有楽町層(砂、シルトなど) |
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雨水浸透の方法 | 雨水浸透ます
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雨水浸透トレンチ
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透水性舗装
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地表面の緑地化
|
その他
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雨水浸透量 | 1,057.20  |
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雨水浸透の能力 | 74.00 mm/時
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/
東京における自然の保護と回復に関する条例 | 第14条に該当
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第47条に該当
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第48条に該当
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地上部における樹木の植栽等に係る事項 | 条例による必要緑化面積以上を確保
キンメツゲ、ソメイヨシノ等を敷地の四週、構内道路等に配置 |
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地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積(A) | 14,170.80 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積(B) | 9,544.79 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準に対する割合(A/B) | 148.46 %
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項 | 設備機器設置用のため緑化の有効スペースなし |
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建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積(C) | 0.00 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積(D) | 0.00 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準に対する割合(C/D) | 0.00 %
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
建築物上における樹木の植栽に係る事項 | 植栽の有無 |
無
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概 要 | 設備機器設置用のため緑化の有効スペースなし |
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建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積(E) | 0.00 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積(F) | 0.00 ㎡
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東京都建築物環境配慮指針別表第一の基準に対する割合(E/F) | 0.00 %
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