東京ベイコート倶楽部ホテル＆スパリゾート
（
ホテル
）
| 建築物環境計画書 作成時期 | 完了 |
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| 特定建築物の名称 | 東京ベイコート倶楽部ホテル＆スパリゾート |
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| 特定建築物の所在地 | 東京都江東区有明三丁目１番5 |
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| 特定建築主 | 氏名 | リゾートトラスト株式会社 代表取締役社長 伊藤 勝康 |
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| 住所 |
〒４６０－８４９０
名古屋市中区東桜２－１８－３１ |
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| 設計者 | 氏名 | 株式会社 観光企画設計社 代表取締役社長 橋本 喬 |
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| 住所 |
〒１０５－０００１
東京都港区虎ノ門１－２６－５ １７森ビル |
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| 施工者 | 氏名 | 大成建設株式会社 東京支店 支店長 市原博文 |
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| 住所 |
〒163-6008
東京都新宿区西新宿6丁目8番1号 新宿オークタワー |
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| 新築・増築の区別 | 新築 | 工事期間（予定） | | 工事着手 | 工事完了 |
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| Ｈ １７年 ４月 １日 | Ｈ １９年 12月 26日 |
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| 敷地面積 | 10,548.16 ㎡
| 建築面積 | 8,140.21 ㎡
| 延べ面積 | 63,073.46 ㎡
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| 用途別床面積 | 住宅 | 0.00 ㎡
| 集会所等 | 0.00 ㎡
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| ホテル等 | 52,740.80 ㎡
| 工場等（駐車場を含む） | 10,332.66 ㎡
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| 病院等 | 0.00 ㎡
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その他（）
| 0 ㎡
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| 百貨店等 | 0.00 ㎡
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（）
| 0.00 ㎡
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| 事務所等 | 0.00 ㎡
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（）
| 0.00 ㎡
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| 学校等 | 0.00 ㎡
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（）
| 0.00 ㎡
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| 飲食店等 | 0.00 ㎡
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（）
| 0.00 ㎡
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| 建築物の高さ | １００.５ｍ | 階数 | 地上２６階 地下２階 |
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| 構造 | 鉄骨鉄筋コンクリート造 一部鉄骨造、鉄筋コンクリート造 |
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| 建築物から、環境への影響をできる限り小さくするため、外壁の断熱、屋上部の緑化、省エネルギー対策を積極的に行う。 |
| また、敷地周辺に沿って、地上部の緑化を行うことにより、動植物や歩行者への環境にも配慮する。 |
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建築物の形状・配置 外壁・屋根の断熱窓部の熱負荷の低減
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 | 自然エネルギーの直接利用 |  |
| 自然エネルギーの変換利用 |  |
 | 設備システムの省エネルギー |  |
| 最適運用のための計量及びエネルギー管理システム |  |
 | 地域冷暖房等 |  |
 | 再生骨材等利用 |  |
| 混合セメント等利用 |  |
| リサイクル鋼材利用 | |
 | 断熱材用発泡剤 |  |
| 空気調和設備用冷媒 | |
 | 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保 |  |
| 躯体の劣化対策 |  |
| 短寿命建築物の建設資材の再使用対策等 |  |
 | 雑用水利用 |  |
| 雨水浸透 | |
 | 地上部における樹木の植栽等に係る事項 |  |
| 建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項 |  |
| 建築物上における樹木の植栽に係る事項 | |
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取組状況の評価 （評点/最高点） 0／2
| 建築物の形状及び配置に係る事項 | 平面形状の大きな低層部を地下部分及び半地下部分に配置し、さらにその屋上を積極的に緑化する。また基準階の形状をより正方形に近い平面計画とすることで熱負荷抑制に配慮した。 |
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| 外壁及び屋根の断熱に係る事項 | 外壁 | （内断熱）現場吹付ロックウール 厚さ３５ｍｍを使用 |
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| 屋根 | （内断熱）現場吹付ロックウール 厚さ３５ｍｍを使用 |
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| 窓部の断熱に係る事項 | 熱線反射ガラスを使用することで熱負荷の低減をはかる |
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| 窓部の日射遮へいに係る事項 | ブラインド、カーテンを使用して日射遮へいを行う |
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| その他の事項 | 概要 | Ｐｃ板の外壁の内側に乾式の壁を建てて二重構造とする。 |
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| 詳細 | |
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| 主たる外壁の仕様 | 位置及び方位 | 外壁全周 |
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| 断熱材 | 吹付ロックウール |
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| 厚さ | 35.00 mm
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| 熱貫流率 | 0.76 W/㎡･年
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| 屋根の仕様 | 断熱材 | ポリスチレン発泡板 |
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| 厚さ | 35.00 mm
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| 熱貫流率 | 1.47 W/㎡･年
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| 窓部の仕様 | 窓面積の外壁面積比 | 30.00 %
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| ガラスの種類 | |
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| ブラインドの有無 |
有
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| 開口部の日射遮へい係数 | 0.20 |
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| PALの値 | 395.70 MJ/㎡･年
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| PALの基準値 | 420.00 MJ/㎡･年
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／2
| 自然採光を利用したシステムに係る事項 | ２６階のプールは２方向のガラス壁面とトップライトで自然採光を利用する。 |
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| 風を利用したシステムに係る事項 | 特に無し |
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| パッシブソーラーシステムの利用に係る事項 | 特に無し |
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| 地中熱の利用に係る事項 | 特に無し |
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| その他の事項 | 特に無し |
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| 再生可能エネルギーの利用に伴う年間一次エネルギー消費量の低減量 | エネルギー種別 | なし |
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| 低減量 | 0.00 MJ/年
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取組状況の評価 （評点/最高点） 0／2
| 太陽光発電設備に係る事項 | 利用の有無 |
無
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| 利用形態 | 特に無し |
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| 太陽光発電による容量 | 0.00 kW
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| 設置面積 | 0.00 ㎡
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| 太陽熱を利用したシステムに係る事項 | 利用の有無 |
無
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| 利用形態 | 特に無し |
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| 太陽熱利用による容量 | 0.00 kW
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| 設置面積 | 0.00 ㎡
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| その他の事項 | 特に無し |
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| その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等 | |
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| 年間再生可能エネルギー利用量 | 0.00 MJ/年
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取組状況の評価 （評点/最高点） 2／2
| 設備の概要 |  電気
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 都市ガス
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| 油
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| 地域冷暖房
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| その他
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| 機器の選定 | 地域冷暖房による受け入れ施設を計画 |
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| 設備機器のシステムの構築に係る事項 | 二次側ポンプの台数制御 |
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| 冷熱源の容量（kW） | 5,800.00 kW
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| 冷熱源の容量（kW/㎡） | 0.1100 kW/㎡
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| 温熱源の容量（kW） | 8,414.00 kW
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| 温熱源の容量（kW/㎡） | 0.1595 kW/㎡
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| 熱源機器の構成 | 地域冷暖房用熱交換器
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| コージェネレーションシステム（導入している場合） | 形式 | 無し |
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| 排熱利用の有無 |
無
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| 利用先 | 無し |
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| 発電容量 | 容量 | 0.00 kW
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| 台数 | 0.00 台
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| 発電効率 | 0.00 %
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| 発電割合（発電容量/契約電力量） | 0.00 %
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| 排熱利用率 | 0.00 %
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| 総合効率 | 0.00 %
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| 蓄熱槽（導入している場合） | 形式 | 無し |
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| 蓄熱槽設置場所 | 無し |
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| 蓄熱容量 | 0.00  |
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| 蓄熱量 | 0.00 MJ
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| ピーク負荷日の夜間移行率 | 0.00 % |
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| その他の事項 | 概要 | 特に無し |
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| 詳細 | |
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| 設備の概要 | インテリアゾーン | 単一ダクト方式 |
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| ペリメータゾーン | 単一ダクト方式 |
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| 空気調和負荷の低減に係る事項 | 全熱交換機、外気冷房対応 |
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| 送風のための動力の低減に係る事項 | 変風量（ＶＡＶ）方式 |
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| その他の事項 | 特に無し |
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| 年間空調消費エネルギー量 | 60,957,070.00 MJ/年
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| 年間空調仮想空調負荷 | 42,068,980.00 MJ/年
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| 空調負荷基準値 | 2.50 |
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| 設備機器のシステムの構築に係る事項 | 一部ダクトレス換気システム採用 |
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| 制御のシステムの構築に係る事項 | 温度センサによる運転制御 |
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| その他の事項 | 特に無し |
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| 年間換気消費エネルギー量 | 14,701,787.00 MJ/年
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| 年間仮想換気消費エネルギー量 | 21,305,399.00 MJ/年
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| 換気消費エネルギー基準値 | 1.00 |
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| 設備機器のシステムの構築に係る事項 | 効率の優れた光源の使用、省電力型安定器の使用（Ｈｆ型照明器具） |
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| 制御のシステムの構築に係る事項 | 在室検知制御システム、調光システム、タイムスケジュール制御の採用 |
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| その他の事項 | 特に無し |
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| 年間照明消費エネルギー量 | 34,282,258.00 MJ/年
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| 年間仮想照明消費エネルギー量 | 35,773,555.00 MJ/年
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| 照明消費エネルギー基準値 | 1.00 |
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| 給湯方式 | 中央方式 |
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| 給湯温度 | 60.00 ℃
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| 設備機器のシステムの構築に係る事項 | 配管及びストレージタンクに保温を行う |
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| その他の事項 | 特に無し |
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| 年間給湯消費エネルギー量 | 31,737,430.00 MJ/年
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| 年間仮想給湯負荷 | 21,611,346.00 MJ/年
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| 給湯消費エネルギー基準値 | 1.50 |
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| 設備の概要 | ロープ式（高層部）、機械室レス方式『低層部） |
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| その他の事項 | 特に無し |
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| 年間エレベーター消費エネルギー量 | 7,544,000.00 MJ/年
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| 年間仮想エレベーター消費エネルギー量 | 8,388,600.00 MJ/年
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| エレベータ消費エネルギー基準値 | 1.00 |
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| 設備システム全体のエネルギー利用の低減率（ERR） | 27.80 %
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| エネルギーの使用の合理化に関する性能の目標値（ERR） | %
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／2
| 電気、ガス及び冷温熱のエネルギーの量並びに給水量の計量設備の系統別の設置に係る事項 | 概要 | 中央監視システムの採用、各ゾーンでの計量を行う。（電気、冷温水、水）。熱源流量の計測を行う。 |
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| 詳細 | |
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| BEMSの導入に係る事項 | 概要 | 熱源流量の計測を行う。 |
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| 詳細 | |
|---|
| その他の運用上の事項 | 概要 | 特に無し |
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| 詳細 | |
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 地域冷暖房区域の指定の有無 |
有
|
|---|
| 地域冷暖房の熱の受入れの有無 |
有
|
|---|
| その他のエネルギーの効率的利用を行うシステム | |
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| 地域冷暖房区域の名称 | 東京臨海熱供給㈱ 有明南地区 |
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| 契約容量 | 蒸気 | 0.00 kW
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| 温水 | 4,600.00 kW
|
|---|
| 冷水 | 6,500.00 kW
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取組状況の評価 （評点/最高点） 0／1
| 再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 |
無
|
|---|
| 種類 | 再生骨材
|
|---|
| その他
|
| |
| 利用部位 | |
|---|
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 混合セメント等の利用の有無 |
有
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|---|
| 種別 | 高炉B種
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| 高炉C種
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| フライアッシュB種
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| フライアッシュC種
|
| その他
|
| |
| 利用部位 | 基礎部分に使用 |
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▼ページトップ
取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| リサイクル鋼材の利用の有無 |
有
|
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| 構造材料への利用の程度 | 大半の部位に利用
|
|---|
| 特定の部位に利用
|
| 利用部位 | 梁に一部分、電炉鋼を使用 |
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| エコマテリアル利用 | 概要 | 敷き砂利の代替として再生クラシャランを使用予定 |
|---|
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| 詳細 | |
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 主として使用する断熱材の種類 | 吹付けロックウール |
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| 発泡剤を利用している断熱材の有無 |
有
|
|---|
| 発泡剤の種類 | ハイドロクロロフルオロカーボン
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| |
| その他
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| 吹付けロックウール |
| オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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| 地球温暖化係数 | 0 |
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 採用した空気調和設備の冷媒の種類1 | 種類 | Ｒ－４１０Ａ |
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| 利用場所 | 個別空調室 |
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| 量 | 0.00 kg
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| オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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| 地球温暖化係数 | 1,980 |
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| 採用した空気調和設備の冷媒の種類2 | 種類 | 無し |
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| 利用場所 | 無し |
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| 量 | 0.00 kg
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| オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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| 地球温暖化係数 | 000 |
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 維持管理の容易性に係る事項 | 概要 | メイン配管・配線をコア内を通し、共用部分よりメンテナンス可能とする。共用廊下側からのメンテナンス困難な箇所については、居室にも点検口、掃除口を設ける。配線、配管の躯体打ち込みを行わない。 |
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| 詳細 | |
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| 更新、改修、用途の変更への対応に係る事項 | 概要 | 特に無し |
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| 階高（基準階部分） | 3.35 m
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| 天井高（基準階部分） | 2.35 m
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| OAフロア高（基準階部分） | 0.00 cm
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| 設計荷重（基準階部分） | 710.00 N/㎡
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取組状況の評価 （評点/最高点） 0／1
| 水セメント比に係る事項 | 55 %以下
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| かぶり厚さに係る事項 | 概要 | 建築基準法の最小設計かぶり厚を確保する |
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| 詳細 | |
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| 躯体の保護に係る事項 | 概要 | タイル張りにて躯体を保護 |
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| 詳細 | |
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| 鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリート造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項 | 概要 | 特に無し |
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| 詳細 | |
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取組状況の評価 （評点/最高点）
| 構造材の再使用及び再生利用に係る事項 | 概要 | |
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| 詳細 | |
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| 内装材及び外装材の再使用又は再生利用に係る事項 | 概要 | |
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| 詳細 | |
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 雑用水の利用の有無 |
有
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| 雑用水の利用方式 | 個別循環
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| 地区循環
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| 広域循環
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| 工業用水利用
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| 雨水利用
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| 広域循環方式による再生水の供給区域の内外 |
内
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| 再生水の供給エリア名 | 臨海副都心地区 |
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| 原水種別（個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合） | 洗面所及び給湯室排水
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| 冷却水
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| 厨房排水
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| プール排水
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| 雨水
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| その他
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| 再生水 |
| 利用先 | 便所洗浄水
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| 散水用水
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| 修景用水
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| その他
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| 個別循環方式、地区循環方式、雨水利用方式の場合 | 処理方式 | （広域循環につき、該当なし） |
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| 計画水量 | 13.00 /日
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| 雨水利用の場合 | 貯留槽（沈砂槽を含む。）容量 | 0.00 |
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| 集水面積 | 0.00 ㎡
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 敷地の状況 | 埋立て地域、地下水位 ＡＰ＋３ｍ |
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| 雨水浸透の方法 | 雨水浸透ます
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| 雨水浸透トレンチ
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| 透水性舗装
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| 地表面の緑地化
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| その他
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| 下水道局との協議により、雨水流出抑制用 貯留槽（６０トン)設置 |
| 雨水浸透量 | 108.15 |
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| 雨水浸透の能力 | 44.90 mm/時
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／
| 東京における自然の保護と回復に関する条例 | 第１４条に該当
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| 第４７条に該当
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| 第４８条に該当
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| 地上部における樹木の植栽等に係る事項 | 敷地の周囲に沿って、バランス良く植栽を配置する。 |
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| 地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積（Ａ） | 2,125.00 ㎡
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|---|
| 東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積（Ｂ） | 722.39 ㎡
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|---|
| 東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準に対する割合（Ａ／Ｂ） | 242.67 %
|
|---|
取組状況の評価 （評点/最高点） 0／1
| 建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項 | 地被類、低木、中木、高木を取り混ぜできる限り建築物上の緑化に勤める。 |
|---|
| 建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積（Ｃ） | 1,424.00 ㎡
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|---|
| 東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積（Ｄ） | 1,797.15 ㎡
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|---|
| 東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準に対する割合（Ｃ／Ｄ） | 100.00 %
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取組状況の評価 （評点/最高点） 1／1
| 建築物上における樹木の植栽に係る事項 | 植栽の有無 |
有
|
|---|
| 概 要 | 地被類、低木、中木、高木を取り混ぜできる限り建築物上の緑化に勤める。 |
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| 建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積（Ｅ） | 1,321.40 ㎡
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|---|
| 東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積（Ｆ） | 1,797.15 ㎡
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| 東京都建築物環境配慮指針別表第一の基準に対する割合（Ｅ／Ｆ） | 73.50 %
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| 動植物の生息・生育環境への配慮 | 概要 | 臨海副都心という海（運河）に面した埋立地であるので、新たな動植物の生息域として寄与するよう努める。 |
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| 詳細 | |
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| 地上部及び建築物の被覆への配慮 | 概要 | 建築物上、植栽で緑化することにより外部からの熱の影響を最小限となるよう配慮する。 |
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| |
| 詳細 | |
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