(仮称)キヤノン下丸子新開発棟新築工事
(
飲食店
)
建築物環境計画書 作成時期 | 完了 |
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特定建築物の名称 | (仮称)キヤノン下丸子新開発棟新築工事 |
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特定建築物の所在地 | 東京都大田区下丸子3丁目30番2号 |
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特定建築主 | 氏名 | キヤノン株式会社 代表取締役社長 内田 恒二 |
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住所 |
〒146-0092 東京都大田区下丸子3丁目30番2号 |
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設計者 | 氏名 | ㈱大林組東京本社一級建築士事務所 |
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住所 |
〒108-8502 東京都港区港南2丁目15番2号品川インターシティB棟 |
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施工者 | 氏名 | ㈱大林組東京本社
代表取締役副社長 上原 忠 |
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住所 |
〒108-8502 東京都港区港南2丁目15番2号品川インターシティB棟 |
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新築・増築の区別 | 増築工事 | 工事期間(予定) | 工事着手 | 工事完了 |
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平成17年9月28日 | 平成18年9月15日 |
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敷地面積 | 109,423.10 ㎡
| 建築面積 | 6,426.19 ㎡
| 延べ面積 | 41,872.56 ㎡
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用途別床面積 | 住宅 | 0.00 ㎡
| 集会所等 | 0.00 ㎡
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ホテル等 | 0.00 ㎡
| 工場等(駐車場を含む) | 35,804.40 ㎡
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病院等 | 0.00 ㎡
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その他()
| 0 ㎡
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百貨店等 | 0.00 ㎡
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()
| 0.00 ㎡
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事務所等 | 0.00 ㎡
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()
| 0.00 ㎡
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学校等 | 0.00 ㎡
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()
| 0.00 ㎡
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飲食店等 | 6,068.16 ㎡
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()
| 0.00 ㎡
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建築物の高さ | 最高高さ 地盤面+35.375m | 階数 | 地下2階、地上6階 |
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構造 | S造、一部SRC造(地下部分) |
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・更新・改修・用途の変更に対し、柔軟に対応可能としている。(メカニカルバルコニー、テクニカルボイド、階高(6500mm)確保など) |
・外構計画においては緑豊かな外部空間とし、自然環境の保全を図る。 |
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建築物の形状・配置 外壁・屋根の断熱窓部の熱負荷の低減
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 | 自然エネルギーの直接利用 |  |
自然エネルギーの変換利用 |  |
 | 設備システムの省エネルギー |  |
最適運用のための計量及びエネルギー管理システム |  |
 | 地域冷暖房等 |  |
 | 再生骨材等利用 |  |
混合セメント等利用 |  |
リサイクル鋼材利用 |  |
 | 断熱材用発泡剤 |  |
空気調和設備用冷媒 |  |
 | 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保 |  |
躯体の劣化対策 |  |
短寿命建築物の建設資材の再使用対策等 |  |
 | 雑用水利用 |  |
雨水浸透 |  |
 | 地上部における樹木の植栽等に係る事項 |  |
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項 |  |
建築物上における樹木の植栽に係る事項 |  |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2
建築物の形状及び配置に係る事項 | 正方形に近い平面形状(北面は真北方向より西へ35度偏心)
食堂スペースは1階に配置する
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外壁及び屋根の断熱に係る事項 | 外壁 | アルミパネル+吹付け岩綿 t40mm
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屋根 | 1階部分のため該当部位なし。 |
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窓部の断熱に係る事項 | Low-Eペアガラス |
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窓部の日射遮へいに係る事項 | 主な窓全面にブラインド設置
メンテナンスデッキ設置による庇効果 |
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その他の事項 | 概要 | 屋根面に設備機械の消音ルーバー、配管用目隠しルーバーを設置 |
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詳細 | |
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主たる外壁の仕様 | 位置及び方位 | 東西南北全周 |
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断熱材 | 吹付け岩綿 (熱伝導率:0.044 W/m・k) |
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厚さ | 40.00 mm
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熱貫流率 | 0.94 W/㎡・年
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屋根の仕様 | 断熱材 | |
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厚さ | 0.00 mm
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熱貫流率 | 0.00 W/㎡・年
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窓部の仕様 | 窓面積の外壁面積比 | 46.00 %
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ガラスの種類 | Low-Eペアガラス t10+air6+FLt6 |
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ブラインドの有無 |
有
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開口部の日射遮へい係数 | 0.45 |
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PALの値 | 481.50 MJ/㎡・年
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PALの基準値 | 550.00 MJ/㎡・年
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2
自然採光を利用したシステムに係る事項 | なし |
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風を利用したシステムに係る事項 | なし |
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パッシブソーラーシステムの利用に係る事項 | なし |
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地中熱の利用に係る事項 | なし |
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その他の事項 | なし |
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再生可能エネルギーの利用に伴う年間一次エネルギー消費量の低減量 | エネルギー種別 | |
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低減量 | 0.00 MJ/年
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2
太陽光発電設備に係る事項 | 利用の有無 |
無
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利用形態 | なし |
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太陽光発電による容量 | 0.00 kW
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設置面積 | 0.00 ㎡
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太陽熱を利用したシステムに係る事項 | 利用の有無 |
無
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利用形態 | なし |
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太陽熱利用による容量 | 0.00 kW
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設置面積 | 0.00 ㎡
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その他の事項 | なし |
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その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等 | |
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年間再生可能エネルギー利用量 | 0.00 MJ/年
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取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

設備の概要 | 電気
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都市ガス
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油
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地域冷暖房
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その他
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機器の選定 | 地冷の他に空冷パッケージ(HUB室、総合操作盤室)を採用 |
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | 台数制御、変流量、大温度差送水 |
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冷熱源の容量(kW) | 286.93 kW
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冷熱源の容量(kW/㎡) | 0.0590 kW/㎡
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温熱源の容量(kW) | 348.05 kW
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温熱源の容量(kW/㎡) | 0.0710 kW/㎡
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熱源機器の構成 | 遠心冷凍機(1,084kW)×2、炉筒鉛管ボイラ(1,060kW)×1
パッケージエアコン
冷却能力(計26.6kW)、加熱能力(計7.3kW)
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コージェネレーションシステム(導入している場合) | 形式 | なし |
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排熱利用の有無 |
無
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利用先 | なし |
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発電容量 | 容量 | 0.00 kW
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台数 | 0.00 台
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発電効率 | 0.00 %
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発電割合(発電容量/契約電力量) | 0.00 %
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排熱利用率 | 0.00 %
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総合効率 | 0.00 %
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蓄熱槽(導入している場合) | 形式 | なし |
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蓄熱槽設置場所 | なし |
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蓄熱容量 | 0.00  |
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蓄熱量 | 0.00 MJ
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ピーク負荷日の夜間移行率 | 0.00 % |
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その他の事項 | 概要 | なし |
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詳細 | |
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設備の概要 | インテリアゾーン | エアハンドリングユニット |
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ペリメータゾーン | エアハンドリングユニット |
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空気調和負荷の低減に係る事項 | 全熱交換器
再熱利用 |
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送風のための動力の低減に係る事項 | 変風量方式
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その他の事項 | なし |
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年間空調消費エネルギー量 | 7,700,600.00 MJ/年
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年間空調仮想空調負荷 | 5,437,100.00 MJ/年
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空調負荷基準値 | 2.20 |
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | 局所換気方式(一部) |
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制御のシステムの構築に係る事項 | 排気ファンのインバータ制御 |
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その他の事項 | なし |
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年間換気消費エネルギー量 | 483,000.00 MJ/年
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年間仮想換気消費エネルギー量 | 1,067,800.00 MJ/年
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換気消費エネルギー基準値 | 1.50 |
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | Hf蛍光灯の採用 |
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制御のシステムの構築に係る事項 | 人感センサーによる点滅制御、タイムスケジュール制御 |
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その他の事項 | なし |
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年間照明消費エネルギー量 | 2,793,400.00 MJ/年
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年間仮想照明消費エネルギー量 | 3,549,300.00 MJ/年
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照明消費エネルギー基準値 | 1.00 |
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給湯方式 | 中央方式(厨房)、個別方式 |
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給湯温度 | 60.00 ℃
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設備機器のシステムの構築に係る事項 | 循環ポンプの制御 |
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その他の事項 | なし |
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年間給湯消費エネルギー量 | 2,166,600.00 MJ/年
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年間仮想給湯負荷 | 1,612,300.00 MJ/年
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給湯消費エネルギー基準値 | 1.50 |
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設備の概要 | |
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その他の事項 | |
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年間エレベーター消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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年間仮想エレベーター消費エネルギー量 | 0.00 MJ/年
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エレベータ消費エネルギー基準値 | 0.00 |
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設備システム全体のエネルギー利用の低減率(ERR) | 32.62 %
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エネルギーの使用の合理化に関する性能の目標値(ERR) | %
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取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2
電気、ガス及び冷温熱のエネルギーの量並びに給水量の計量設備の系統別の設置に係る事項 | 概要 | 動力、コンセント、照明の電力を各系統毎に計量
給水、排水、厨房除害・中水関連、還水量、ガス、冷水熱、温水熱、蒸気を各系統毎に計量 |
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詳細 | |
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BEMSの導入に係る事項 | 概要 | ビルコン(中央監視設備による管理)による使用エネルギー量の記録・解析を通した傾向推移の把握、設備異常・経年劣化の検討への適用
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詳細 | |
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その他の運用上の事項 | 概要 | BEMSの導入 |
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詳細 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
地域冷暖房区域の指定の有無 |
有
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地域冷暖房の熱の受入れの有無 |
有
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その他のエネルギーの効率的利用を行うシステム | |
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地域冷暖房区域の名称 | キヤノン下丸子地域冷暖房計画区域 |
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契約容量 | 蒸気 | 3,500.00 kW
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温水 | 2,220.00 kW
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冷水 | 4,930.00 kW
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1
再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 |
無
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種類 | 再生骨材
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その他
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利用部位 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
混合セメント等の利用の有無 |
有
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種別 | 高炉B種
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高炉C種
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フライアッシュB種
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フライアッシュC種
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その他
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利用部位 | 基礎部、地下外壁(地中連続壁) |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1
リサイクル鋼材の利用の有無 |
無
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構造材料への利用の程度 | 大半の部位に利用
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特定の部位に利用
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利用部位 | |
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エコマテリアル利用 | 概要 | 室内の建材・塗装等には、ホルムアルデヒドの発生を抑えるため、JISもしくはJASによる |
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表示等級F4ッ星の建材を使用し、室内環境に配慮。 |
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詳細 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
主として使用する断熱材の種類 | ロックウール |
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発泡剤を利用している断熱材の有無 |
無
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発泡剤の種類 | ハイドロクロロフルオロカーボン
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|
その他
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オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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地球温暖化係数 | 0 |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
採用した空気調和設備の冷媒の種類1 | 種類 | R-410A |
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利用場所 | HUB室、総合操作盤室 |
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量 | 38.00 kg
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オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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地球温暖化係数 | 1,980 |
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採用した空気調和設備の冷媒の種類2 | 種類 | |
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利用場所 | |
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量 | 0.00 kg
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オゾン層破壊係数 | 0.000 |
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地球温暖化係数 | 000 |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
維持管理の容易性に係る事項 | 概要 | メカニカルバルコニー、テクニカルボイド(外壁まわり)の採用により、設備ルート、スペースの確保・設備の集約化・機器更新の容易性確保 |
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配管・配線をPS,EPSに集約し、点検口を各階毎に設置することによりメンテナンスの容易性を確保。地下2階設備機械室に機器を集約し、メンテナンススペース・予備スペースを確保。 |
詳細 | |
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更新、改修、用途の変更への対応に係る事項 | 概要 | 階高(6,500mm)天井高(2800mm)を確保し、設備配管・電気配線の更新・改修に対応 |
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階高(基準階部分) | 6.50 m
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天井高(基準階部分) | 2.80 m
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OAフロア高(基準階部分) | 0.00 cm
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設計荷重(基準階部分) | 0.00 N/㎡
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
水セメント比に係る事項 | 0 %以下
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かぶり厚さに係る事項 | 概要 | 主要S造の為該当しない
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詳細 | |
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躯体の保護に係る事項 | 概要 | |
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詳細 | |
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鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリート造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項 | 概要 | 外部鉄部は溶融亜鉛めっき仕上げとする |
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詳細 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
構造材の再使用及び再生利用に係る事項 | 概要 | 該当なし |
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詳細 | |
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内装材及び外装材の再使用又は再生利用に係る事項 | 概要 | 該当なし |
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詳細 | |
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
雑用水の利用の有無 |
有
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雑用水の利用方式 | 個別循環
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地区循環
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広域循環
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工業用水利用
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雨水利用
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広域循環方式による再生水の供給区域の内外 |
外
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再生水の供給エリア名 | |
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原水種別(個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合) | 洗面所及び給湯室排水
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冷却水
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厨房排水
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プール排水
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雨水
|
その他
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利用先 | 便所洗浄水
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散水用水
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修景用水
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その他
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個別循環方式、地区循環方式、雨水利用方式の場合 | 処理方式 | 生物処理方式 |
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計画水量 | 182.00 /日
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雨水利用の場合 | 貯留槽(沈砂槽を含む。)容量 | 48.00  |
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集水面積 | 1,150.00 ㎡
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取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1
敷地の状況 | 地下水位:約GL-3.0m
地質:GL-10m程度まで埋土・上部有楽町層(砂、シルトなど) |
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雨水浸透の方法 | 雨水浸透ます
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雨水浸透トレンチ
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透水性舗装
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地表面の緑地化
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その他
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雨水浸透量 | 738.65  |
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雨水浸透の能力 | 90.37 mm/時
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取組状況の評価 (評点/最高点) 0/
東京における自然の保護と回復に関する条例 | 第14条に該当
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第47条に該当
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第48条に該当
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地上部における樹木の植栽等に係る事項 | クサツゲ、サツキツツジ、ソメイヨシノ等を敷地の四周、構内道路等に配置
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地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積(A) | 13,565.00 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積(B) | 9,544.80 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準に対する割合(A/B) | 142.12 %
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項 | 設備機器設置用のため緑化の有効スペースなし |
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建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積(C) | 0.00 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積(D) | 0.00 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準に対する割合(C/D) | 0.00 %
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取組状況の評価 (評点/最高点) 
建築物上における樹木の植栽に係る事項 | 植栽の有無 |
無
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概 要 | 設備機器設置用のため緑化の有効スペースなし |
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建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積(E) | 0.00 ㎡
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東京における自然の保護と回復に関する条例施行規則の基準面積(F) | 0.00 ㎡
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東京都建築物環境配慮指針別表第一の基準に対する割合(E/F) | 0.00 %
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