日本医科大学 基礎医学大学院棟(仮称)  ( 大学 )

特定建築物概要

建築物環境計画書 作成時期完了 
特定建築物の名称日本医科大学 基礎医学大学院棟(仮称) 
特定建築物の所在地文京区根津一丁目7番1 他 
特定建築主氏名学校法人 日本医科大学    理事長 赫 彰郎 
住所 〒113-8602
東京都文京区千駄木一丁目1番5号 
設計者氏名株式会社 伊藤喜三郎建築研究所  代表取締役社長 伊藤一章 
住所 〒141-0022
東京都品川区五反田1-2-33 白雉子ビル 
施工者氏名大成建設株式会社 東京支店 常務取締役支店長 市原博文 
住所 〒163-6008
東京都新宿区西新宿六丁目8番1号 
新築・増築の区別新築 工事期間(予定)
工事着手工事完了
2006/07/05 2007/10/29 
敷地面積4,880.64 ㎡ 建築面積2,381.00 ㎡ 延べ面積14,519.67 ㎡
用途別床面積 住宅等   (分譲  戸   賃貸  戸)  ㎡ 集会所等 ㎡
ホテル等 ㎡ 工場等 ㎡
病院等 ㎡ その他()  ㎡
百貨店等 ㎡ ()  ㎡
事務所等 ㎡ ()  ㎡
学校等14,519.67 ㎡ ()  ㎡
飲食店等 ㎡ ()  ㎡
建築物の高さ17.40 m 階数
地上地下
4 階 2 階
構造チェックなしSRC造 チェックありRC造 チェックなしS造 チェックなしその他 ( ) 

▼ページトップ

環境への配慮のための措置の概要

 

▼ページトップ

棒グラフによる環境配慮の措置の評価

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減 建築物の形状・配置 外壁・屋根の断熱窓部の熱負荷の低減 2点
Ⅱ.自然エネルギーの利用自然エネルギーの直接利用1点
自然エネルギーの変換利用0点
Ⅲ.省エネルギーシステム設備システムの省エネルギー2点
地域における省エネルギー地域冷暖房等適用なし
Ⅳ.効率的な運用の仕組最適運用のための軽量及びエネルギー管理システム2点
最適運用のための運転調整と性能の把握0点
Ⅴ.エコマテリアル再生骨材等利用0点
混合セメント等利用1点
リサイクル鋼材利用適用なし
オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制断熱材用発泡剤0点
空気調和設備用冷媒1点
Ⅵ.長寿命化等維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保2点
躯体の劣化対策0点
短寿命建築物の建設資材の再使用対策等適用なし
Ⅶ.水循環雑用水利用0点
雨水浸透1点
Ⅷ.緑化緑の量の確保0点
緑の質の確保2点
Ⅸ.ヒートアイランド現象の緩和建築設備からの人工排熱対策0点
敷地と建築物の被覆対策0点
風環境への配慮1点

▼ページトップ

エネルギー使用の合理化

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減

建築物の形状・配置・外壁・屋根の断熱 窓部の熱負荷の低減

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

建築物の形状及び配置に係る事項敷地形状の制約もあり、南北に細長い形状であり、センターコアに近い形状となっている 
外壁及び屋根の断熱に係る事項外壁概要吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
詳細 
屋根概要押出法ポリスチレンフォーム保温板 
詳細アスファルト外断熱防水工法を採用 
窓部の断熱に係る事項概要特になし 
詳細 
窓部の日射遮へいに係る事項チェックなし
チェックなしルーパー
チェックなしその他
 
その他の事項建物全体床面積約14400㎡のうち、約5700㎡を地下で構成 
主たる外壁の仕様位置及び方位50角磁器質タイル 
断熱材吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
厚さ20.00 mm
熱貫流率1.08 W/㎡・K
屋根の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保温版 
厚さ25.00 mm
熱貫流率0.98 W/㎡・K
窓部の仕様窓面積の外壁面積比 %
ガラスの種類透明フロートガラス 
ブラインドの有無  有  
日射熱取得率0.44 
開口部の日射遮へい係数0.50 
PALの値205.40 MJ/㎡・年
PALの基準値320.00 MJ/㎡・年
PALの低減率35.81 %

▼ページトップ

Ⅱ.自然エネルギーの利用

自然エネルギーの直接利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

自然採光を利用したシステムに係る事項チェックなしライトシェルフ
チェックなしアトリウム
チェックなしトップライト
チェックありその他
ボイド(光庭)による自然採光 
風を利用したシステムに係る事項チェックなし2方向以上への開口
チェックなし開口部と換気塔との連携
チェックなしナイトパージ
チェックなし自動制御により開口部の開閉を行う自然換気システム
チェックなし風その他
 
パッシブソーラーシステムの利用に係る事項特になし 
地中熱の利用に係る事項チェックなしクールトレンチ
チェックなしヒートトレンチ
チェックなしその他
 
その他の事項特になし 
自然エネルギーの利用に伴う年間一次エネルギー消費量の低減量エネルギー種別 
低減量 MJ/年

▼ページトップ

自然エネルギーの変換利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

太陽光発電設備に係る事項利用の有無 無  
利用形態チェックなし低圧連系
チェックなし高圧連系
チェックなし特高連系
チェックなしその他
 
太陽光発電による容量 kW
設置面積 ㎡
太陽熱を利用したシステムに係る事項利用の有無 無  
利用形態 
太陽熱利用による容量 kW
設置面積 ㎡
その他の事項特になし 
その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等 
年間再生可能エネルギー利用量 MJ/年

▼ページトップ

Ⅲ.省エネルギーシステム

設備システムの省エネルギー

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

空気調和の熱源側設備

設備の概要チェックあり電気
チェックあり都市ガス  
チェックなし 
チェックなし地域冷暖房  
チェックなしその他
 
機器の選定中央方式:コージェネタービン(蒸気)、貫流ボイラー(蒸気)+蒸気吸収冷凍機+個別方式(EHP) 
設備機器のシステムの構築に係る事項チェックあり台数制御方式
チェックあり変流量方式
チェックなし大温度差方式による送水システム
チェックなし利用可能エネルギーを活用したシステム
 
チェックありコージェネレーションシステム
チェックなし燃料電池システム
チェックなし蓄熱方式
チェックなしその他
 
空調面積1,133.80 ㎡
冷熱源の容量(kW)1,275.20 kW
冷熱源の容量(kW/㎡)1.1247 kW/㎡
温熱源の容量(kW)659.00 kW
温熱源の容量(kW/㎡)0.5812 kW/㎡
熱源機器の構成チェックなしターボ冷凍機
チェックなし吸収式冷温水機
チェックなしGHP(ガス式ヒートポンプ)
チェックなしEHP(電気ヒートポンプ式)
チェックありその他
蒸気吸収式冷凍機 
コージェネレーションシステム(導入している場合)形式形式エンジンチェックなし
タービンチェックあり
燃料電池チェックなし
その他チェックなし
 
排熱利用の有無
利用先冷房、暖房、給湯、ユーティリティ蒸気、加湿蒸気 
発電容量容量295.00 kW
台数1.00 台
発電効率16.90 %
発電割合(発電容量/契約電力量)20.00 %
排熱利用率84.60 %
総合効率65.10 %
蓄熱槽(導入している場合)形式水蓄熱チェックなし
氷蓄熱チェックなし
その他チェックなし
設置場所ピット利用チェックなし
ユニット型チェックなし
その他チェックなし
 
蓄熱容量 立方メートル
蓄熱量 MJ
ピーク負荷日の夜間移行率 %
その他の事項特になし 

▼ページトップ

空気調和の二次側設備

設備の概要インテリアゾーンAC(空気調和機)+FCU(ファンコイルユニット)+EHP(電気ヒートポンプ式) 
ペリメータゾーンAC(空気調和機)+FCU(ファンコイルユニット)+EHP(電気ヒートポンプ式) 
空気調和負荷の低減に係る事項チェックあり全熱交換器
チェックなし外気冷房
チェックなし最小外気取入れ量制御システム
チェックあり居住域空気調和システム
チェックなし空調負荷低減その他
 
送風のための動力の低減に係る事項チェックなし変風量方式
チェックなし大温度差方式による送風システム
チェックなしその他
 
その他の事項特になし 
年間空調消費エネルギー量4,373,300.00 MJ/年
年間空調仮想空調負荷3,473,859.60 MJ/年
エネルギー消費係数1.26 
空調負荷基準値1.50 

▼ページトップ

機械換気設備

設備機器のシステムの構築に係る事項チェックなしダクトレス換気システム
チェックなし換気ダクト静圧の低減化
チェックあり局所換気方式
チェックなしその他
ドラフトチャンバー、安全キャビネットなど 
制御のシステムの構築に係る事項チェックなし温度センサーによる換気量制御
チェックなし一酸化炭素センサーによる換気量制御
チェックなしその他
 
その他の事項特になし 
年間換気消費エネルギー量1,312,100.00 MJ/年
年間仮想換気消費エネルギー量1,791,700.00 MJ/年
エネルギー消費係数0.74 
換気消費エネルギー基準値0.80 

▼ページトップ

照明設備

設備機器のシステムの構築に係る事項チェックありHf型照明器具
チェックなしラピットスタート型
チェックなし省電力型安定器
チェックなしその他
 
制御のシステムの構築に係る事項チェックなし在室検知制御システム
チェックなし適正照度調整システム
チェックなし昼光連動制御システム
チェックありタイムスケジュール制御システム
チェックありその他
在室検知システムによる点滅制御 
その他の事項特になし 
年間照明消費エネルギー量5,150,674.08 MJ/年
年間仮想照明消費エネルギー量8,169,890.80 MJ/年
エネルギー消費係数0.64 
照明消費エネルギー基準値1.00 

▼ページトップ

給湯設備

給湯方式チェックあり中央
チェックあり個別
給湯温度60.00 ℃
設備機器のシステムの構築に係る事項中央方式は蒸気を熱源として貯湯タンクにて昇温する 
その他の事項実験室に個別給湯方式(ガス瞬間湯沸し器)を採用。配管からの熱ロス、循環動力を削減 
年間給湯消費エネルギー量2,533,590.00 MJ/年
年間仮想給湯負荷1,485,384.00 MJ/年
エネルギー消費係数1.71 
給湯消費エネルギー基準値1.90 

▼ページトップ

エレベーター設備

設備の概要チェックありロープ式
チェックなし油圧式
チェックなしその他
 
その他の事項チェックありインバーター制御
チェックなし台数制御
チェックなしその他
 
年間エレベーター消費エネルギー量 MJ/年
年間仮想エレベーター消費エネルギー量 MJ/年
エネルギー消費係数 
エレベータ消費エネルギー基準値 

▼ページトップ

その他

採用した手法特になし 
容量・効果等 

▼ページトップ

エネルギー利用効率化設備

コージェネレーションシステム概要 
低減量1,448,480.00 
太陽光発電システム概要 
低減量 
高効率変圧器システム概要 
低減量306,815.00 
その他の事項概要特になし 
低減量 

▼ページトップ

全体

エネルギー利用効率化設備による低減量合計 1,755,295.00 
エネルギー利用効率化設備を設置しない場合の年間消費一次エネルギー量[MJ/年]
EAC+EV+EL+EHW+EEV+0.4×(EAC+EL)
13,369,664.08 
エネルギー利用効率化設備を設置した場合の年間消費一次エネルギー量[MJ/年]
EAC+EV+EL+EHW+EEV+0.4×(EAC+EL)-(エネルギー利用効率化設備による低減量)
11,614,369.08 
年間消費一次エネルギー量の合計13,369,664.08 
設備システム全体のエネルギー利用の低減率(ERR)35.08 %

▼ページトップ

地域における省エネルギー

地域冷暖房等

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

地域冷暖房区域の指定の有無 無  
地域冷暖房の熱の受入れの有無 無  
地域冷暖房区域の名称 
その他のエネルギーの効率的利用を行うシステム特になし 
契約容量蒸気 kW
温水 kW
冷水 kW

▼ページトップ

Ⅳ効率的な運用の仕組

最適運用のための計量及びエネルギー管理システム

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

評価の対象となる熱源方式チェックあり中央方式  
チェックなし個別方式  
ガス、電力及び冷温熱のエネルギーの量並びに給水量の計量設備の系統別の設置に係る事項全体、エネルギー種別計測建物全体のエネルギー消費量(ガス、上水、電力)を時間単位、日単位で計量する。 
エネルギー用途別計測コージェネレーション、熱源、給湯、蒸気、動力の用途別計量を行う。 
エネルギー系統別計測コージェネレーションの排熱利用先の計量を行う 
特定機器・フロア単位吸収冷凍機の成績係数の計測、コージェネレーション設備の総合効率の計測 
計量設備詳細集中検針チェックあり 
データ出力機能チェックあり 
タイムプログラム制御チェックあり 
イベントプログラム制御チェックあり 
リモート制御チェックあり 
一覧出力チェックあり 
日_月_年単位ごとの出力チェックあり 
トレンドグラフ表示チェックあり 
  
BEMSの導入に係る事項データ採取、タイムプログラム等基本的制御、監視の導入データ採取(集中検診・データ出力)、基本的制御(タイムプログラム、イベントプログラム、リモート 制御)、監視(一覧出力、単位ごとの出力、トレンドグラフ表示) (中央方式のみ対象) 
制御、エネルギー消費分析及び管理エネルギー制御(熱源台数制御)を行う。 
BEMS導入詳細機器の履歴管理チェックあり 
稼動実績管理・警報データ管理チェックあり 
最適化制御チェックあり 
フィードバック・フィードフォワードチェックあり 
エネルギー消費分析及び管理チェックあり 
  
その他運用上の事項概要個別方式は、集中管理システムにより、消し忘れ防止を計る。 
詳細 

▼ページトップ

最適運用のための運転調整と性能の把握

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

エネルギー消費原単位1,027.84 MJ/㎡・年
エネルギー消費原単位の設定根拠省エネルギー計画書による 
特定建築物の運用計画に基づく建築設備の稼動条件実際の稼動条件を想定したエネルギー消費原単位 MJ/㎡・年
上記算定方法の前提となる建築設備の稼働条件 
採用する建築設備のシステム及び制御のシステム 
特定建築物の運用と建築設備の運転調整及び検証の実施並びに報告書作成の予定有無 無  
確認方法チェックなし委託契約書  
チェックなし特記仕様書  
チェックなしその他  
 
年間稼動日数 日/年
日平均稼働時間 h/日
単位面積当たりの照明・コンセント設備の負荷 W/㎡
熱源側設備等の全負荷相当運転時間 h/年
その他の事項 
空気調和の熱源側設備 
空気調和の二次側設備 
機械換気設備 
照明設備 
給湯設備 
エレベーター設備 
その他 
調整に係る記載内容 
検証に係る記載内容 
調整、検証に基づく管理標準の作成予定の有無 無  
系統ごとのエネルギー消費原単位の目標を達成する方法などその他 

▼ページトップ

資源の適正利用

Ⅴ.エコマテリアル

再生骨材等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 無  
種類チェックなし再生骨材  
チェックなしその他  
 
利用部位チェックなし捨てコンクリート  
チェックなし工作物に用いられる現場内コンクリートまたはコンクリート製品  
チェックなしその他  
 

▼ページトップ

混合セメント等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

混合セメント等の利用の有無 有  
種別チェックあり高炉B種  
チェックなし高炉C種  
チェックなしフライアッシュB種  
チェックなしフライアッシュC種  
チェックなしその他  
 
利用部位基礎躯体 

▼ページトップ

リサイクル鋼材利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

リサイクル鋼材の利用の有無 無  
構造材料への利用の程度 
利用部位 

▼ページトップ

エコマテリアル利用

エコマテリアル概要その他 
シックハウス対策品としてF☆☆☆☆材料を採用 
詳細 

▼ページトップ

オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制

断熱材用発泡剤

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

主として使用する断熱材の種類吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 押出法ポリスチレンフォーム断熱材 
利用部位チェックあり外壁  
チェックあり屋根  
チェックありその他  
 
発泡剤を利用している断熱材の有無 有  
発泡剤の種類HFC-245fa 
発泡剤の種類詳細 
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数950 

▼ページトップ

空気調和設備用冷媒

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

採用した空気調和設備の冷媒の種類1種類R410A 
種類詳細 
利用場所実験室、研究室等 
1,662.50 Kg
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数1,980 
採用した空気調和設備の冷媒の種類2種類 
種類詳細 
利用場所 
 Kg
オゾン層破壊係数 
地球温暖化係数 

▼ページトップ

Ⅵ.長寿命化等

維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/1

維持管理の容易性に係る事項概要地下2階への大型機器の搬出入ル-トをドライエリアを設けることにより確保 共用通路からアクセスが可能な集約されたPS・EPSの確保 2次側研究設備の維持管理・更新を容易にするメカニカルバルコニーの設置 
詳細 
更新、改修、用途の変更への対応に係る事項概要フリーアクセスフロア(OA床)の設置 メカニカルバルコニーの設置 
階高4.25 m
設計荷重500.00 N/㎡
モジュール化PS/EPSのモジュール化 
階高(基準階部分)4.25 m
天井高(基準階部分)2.70 m
OAフロア高(基準階部分)25.00 cm
設計荷重(基準階部分) N/㎡

▼ページトップ

躯体の劣化対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

水セメント比に係る事項65 %以下
かぶり厚さに係る事項概要JASS5の基準 
 
詳細 
躯体の保護に係る事項概要チェックなし外壁の塗装  
チェックありタイル貼りまたは吹きつけタイル  
チェックなしその他  
 
詳細 
鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリート造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項概要対象部位なし 
詳細 

▼ページトップ

短寿命建築物の建設資材の再使用対策等

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

構造材の再使用及び再生利用に係る事項概要 
詳細 
内装材及び外装材の再使用又は再生利用に係る事項概要 
詳細 

▼ページトップ

Ⅶ.水循環

雑用水利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

雑用水の利用の有無 無  
雑用水の利用方式チェックなし個別循環  
チェックなし地区循環  
チェックなし広域循環  
チェックなし工業用水利用  
チェックなし雨水利用  
広域循環方式による再生水の供給区域の内外 外  
再生水の供給エリア名 
原水種別(個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合)チェックなし洗面所及び給湯室排水  
チェックなし冷却水  
チェックなし厨房排水  
チェックなしプール排水  
チェックなし雨水  
チェックなしその他  
 
利用先チェックなし便所洗浄水  
チェックなし散水用水  
チェックなし修景用水  
チェックなしその他  
 
処理方式チェックなし沈砂  
チェックなし生物処理  
チェックなし膜処理  
チェックなしオゾン処理  
チェックなし活性炭処理  
チェックなし砂ろ過  
チェックなしその他  
 
計画水量 立方メートル/日
貯留槽(沈砂槽を含む。)容量 立方メートル
集水面積 ㎡

▼ページトップ

雨水浸透

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

敷地の状況地形平坦 
地質シルト質粘土 
地下水位GL-0.8~-1.4m 
雨水浸透の方法チェックあり雨水浸透ます  
チェックあり雨水浸透トレンチ  
チェックあり透水性舗装  
チェックあり地表面の緑地化  
チェックなしその他  
 
雨水流出抑制水槽有無 有  
概要 
雨水浸透量97.67 立方メートル
空地面積2,514.44 ㎡
雨水浸透の能力38.84 mm/時
貯溜槽容量217.77 立方メートル

▼ページトップ

自然環境の保全

Ⅷ.緑化

緑の量の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部における樹木の植栽等に係る事項(高木)カツラ、サクラ、ケヤキ (低木)ヒラドツツジ 
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項計画なし 
地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積(A)712.50 ㎡
建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積(B)0.00 ㎡
総緑化面積(A+B)712.50 ㎡
敷地面積(C)4,880.64 ㎡
総緑化面積の敷地面積に対する割合((A+B)/C)14.59 %

▼ページトップ

緑の質の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

建築物上における樹木の量の確保に係る事項概要計画なし 
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積(D)0.00 ㎡
建築物上の緑化面積(E)0.00 ㎡
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積の建築物上の緑化面積に対する割合(D/E) %
点数0 点
高木の植栽に係る事項概要カツラ、サクラ、ケヤキ 
高木の植栽のなされた部分の緑化面積(F)251.95 ㎡
高木の植栽のなされた部分の面積の総緑化面積に対する割合(F/(A+B))35.36 %
5mを超える高木の植栽の有無 有  
点数2 点
既存の樹木の保全に係る事項概要 
緑質既存面積103.90 ㎡
幹周り1m以上の大径木の保存の有無((A+B)/C) 無  
点数1 点
緑の質の確保の合計点数3 点

▼ページトップ

動植物の生息・生育環境への配慮

動植物の生息・生育環境への配慮概要既存樹木を残した 
詳細 

▼ページトップ

連続した緑の形成

連続した緑の形成概要根津神社側からの沿道緑化に努め、連続した緑を形成する 接道緑化90.08m(74.6%)を行う 
詳細 

▼ページトップ

樹木・芝・草花等の維持管理への配慮

樹木・芝・草花等の維持管理への配慮概要利用しやすい屋外散水栓の設置 
詳細 

▼ページトップ

ヒートアイランド現象の緩和

Ⅸ.ヒートアイランド現象の緩和

建築設備からの人工排熱対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

建築設備からの人工排熱の低減に係る事項屋外に設置する設備機器類は屋上に設置し、人工排熱の排出高さに配慮する 
排出高さ m
延べ面積当たりの1日の人工排熱の顕熱量2.70 MJ/㎡・日
延べ面積当たりの1日の人工排熱の全熱量5.90 MJ/㎡・日

▼ページトップ

敷地と建築物の被覆対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部の被覆材に係る事項チェックあり緑化による対策  
チェックなし植物のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックなし水面による対策  
チェックなし保水性被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
建築物上の被覆材に係る事項チェックなし緑化による対策  
チェックなし緑化のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックなし水面による対策  
チェックなし保水性被覆材による対策  
チェックなし高反射率被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
緑地による対策評価面積(G)712.50 ㎡
水面による対策評価面積(H)0.00 ㎡
保水性被覆材による対策評価面積(I)0.00 ㎡
高反射率被覆材による対策評価面積(J)0.00 ㎡
総対策評価面積(G+H+I+J)712.50 ㎡
敷地面積(C)4,880.64 ㎡
総対策評価面積の敷地面積に対する割合((G+H+I+J)/E)14.59 %

▼ページトップ

風環境への配慮

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

望ましい風環境の確保を図るために行う建築物の形状及び配置に係る事項低層建物(4階建て)の採用により上空の夏の主風向を妨げない配置計画としている。 
盛夏における主風向南 
見付幅(K)59.59 m
夏の主風向に直交する最大敷地幅(L)46.18 m
夏の主風向に直交する最大空地幅(M)5.42 m
最大高さ(N)17.40 m
見付幅比(K/L)1.29 
最大空地幅比(M/N)0.31 

▼ページトップ

(問合せ先)
東京都環境局 都市地球環境部 環境都市づくり課 建築物係
〒163-8001 新宿区西新宿2-8-1 第二本庁舎8階
TEL:03-5388-3536 FAX:03-5388-1380
メールによる問い合わせは↓
building@kankyo.metro.tokyo.jp